ここでは、実際の入院費を数字で見ながら、貯蓄と保険どちらが合理的かを会社員目線で考えていきます。

入院にかかる費用

厚生労働省の「医療給付実態調査（令和4年度）」によると、日本の平均的な入院費用は次の通りです（自己負担3割ベース）。

ここに差額ベッド代（個室1日5,000〜15,000円）や交通費、日用品費が加わります。

全体で1回の入院に30〜50万円程度が現実的な水準です。

高額療養費制度で「自己負担は月9万円ほど」まで軽減

多くの30〜40代の共働き世帯の場合、高額療養費制度により1か月の自己負担上限は約8〜9万円。

つまり、入院費が50万円かかっても、あとから40万円前後が払い戻される仕組みです。

一時的に必要なのは「立て替え資金＋雑費」で、多くのケースでは10〜15万円程度の現金があれば足ります。

会社員の強い味方「傷病手当」「労災保険」

病気やケガで長く仕事を休むことになった場合、会社員には公的な補償制度が2種類あります。それが「傷病手当金（業務外）」と「労災保険（業務内・通勤中）」です。

両方とも“いざというときの収入の穴を埋める”仕組みですが、適用される場面が違います。

傷病手当金とは（業務外の病気・ケガ）

対象となる条件

• 仕事以外での病気やケガで、働けない状態になったとき
• 連続する3日間を含み、4日以上仕事を休むこと
• 休業期間中に給与の支払いがない、または傷病手当金より少ない場合
• 健康保険の被保険者であること（勤務先で社会保険加入していればOK）

もらえる金額の目安
1日あたり「標準報酬月額 ÷ 30 × 2/3」が支給されます。月収の約3分の2が日割りでもらえる制度です。

給付期間

4日目から1年6か月

※失業中に病気やケガで求職活動できないときに支給される「雇用保険の傷病手当」というものもあります。ただし、これは勤務中の病気ではなく、求職中に体調を崩して働けなくなった場合の制度です。

労災保険とは（業務中・通勤中の病気・ケガ）

対象となる条件

• 業務中、または通勤途中に発生したケガや病気であること
• そのケガ・病気によって働けない状態になったこと
• 会社を通して「労災申請」を行い、労働基準監督署に認定されること

もらえるお金の種類

1. 療養補償給付：治療費はすべて労災保険が負担（＝自己負担ゼロ）
2. 休業補償給付：休業4日目以降、給料の約8割（正確には60％＋特別支給金20％）が支給

給付期間

4日目から治癒まで（無期限）

傷病手当金と労災保険まとめ

これらの制度をまとめると以下のようになります。

年収450万円の人が16日入院した場合のシミュレーション

前提条件

• 年収：450万円（月収換算37.5万円）
• 日給換算：37.5万円 ÷ 30 ＝ 12,500円
• 入院：16日間
• 入院期間中に土日が4日含まれると仮定（実働休業＝12日間）
• 給付対象は「4日目以降」なので、実際の支給対象は8日間ほど

① 業務外の病気・ケガ（＝傷病手当金）

計算式：12,500円 × 2/3 × 8日 ＝ 約66,600円

※治療費は自己負担3割（高額療養費制度で上限あり）

② 業務中・通勤中のケガ・病気（＝労災保険）

計算式：12,500円 × 0.8 × 8日 ＝ 約80,000円

※治療費は全額無料（労災病院または指定医療機関での治療に限る）

結果をまとめると

わたしの加入中プランを検討

• 月額保険料：5,379円
• 入院一時金：1回50,000円
• 入院給付金：1日5,000円（終身）
  女性特有の疾病・ガン・成人病が該当すればそれぞれ5,000円上乗せ
• 手術給付金：1回50,000～200,000円（終身）

仮に年1回16日入院したとして、給付金は

手術なし：5,000円 × 16日 ＋ 一時金50,000円 ＝ 13万円。
手術あり：5,000円 × 16日 + 一時金50,000円 ＋ 手術給付50,000円 ＝ 18万円

これに対し、支払う保険料は年間 5,379円 × 12＝64,548円。

手術のない入院であれば2年に1回入院するなら、手術ありの入院であれば3年に1回入院するならトントン、それ以上入院しなければ“払い損”という構図です。

こうみると、そこまで頻繁に入院するかな…？というのがわたしの正直な気持ちです。

カエ子

出産も給付の対象になったので、保険金を受け取りました。入院一時金＋入院給付＋女性疾患給付＋手術給付（帝王切開）＝総額25万円の給付になりました。出産もこれまでと思っているので辞め時かなあ。

もし保険料を貯金・運用したらどうなる？

月5,379円を80歳まで積立・運用すると仮定して比較してみましょう。
（30歳から50年間、年利5％・複利運用）

• 月額5,379円 × 12か月 × 50年 ＝ 元本 322万円
• 年利5％で複利運用 → 約 1,290万円 に成長！

つまり、同じお金を積み立てて運用すれば、一生分の入院費（仮に10回分＝500万円）をまかなってもお釣りがくるレベルです。

どの程度の現金を備えるべきか

16日ほどの入院なら、傷病手当金や労災保険で6〜8万円前後の収入補填が見込めます。

加えて、高額療養費制度を組み合わせれば、家計へのダメージはかなり抑えられます。

とはいえ、最初の数日間（待期期間）や差額ベッド代・交通費などは手出しになるので、最低でも10〜15万円程度の現金はいつでも使えるようにしておくと安心です。

それ以上の額や3日以内の入院・手術、補填に備えたいのであれば保険の加入を検討すると良いかもしれませんね。

どちらがいい？保険 vs 貯蓄

結論：安心感か、効率か

もし「数十万円の貯金がある」「家計のキャッシュフローに余裕がある」なら、入院保険を小さくして、その分を積立・投資に回す方が合理的です。

逆に、「貯金が少ない」「どちらかが倒れると家計が止まる」なら、今のような入院特約を“安心の定期預金”と割り切って持っておくのもアリ。

まとめ：入院保険は「お守り」レベルで十分

• 平均入院費は30〜50万円
• 高額療養費制度で実際の自己負担は10〜15万円程度
• 1日5,000円の保障で多くのケースに対応可能
• 月5,000円台の保険料なら、運用に回す方がリターン大
• ただし、貯金が少ない場合は「お守り代」として加入もOK

人生100年時代、保険で安心を“買う”か、貯蓄で安心を“作る”か。

どちらを選んでもいいけれど、数字で見比べて納得したうえで選ぶことが、一番の安心につながります。

最近よく聞くけれど、正直どんなときに使えるのか分かりづらいですよね。特約の仕組みを整理しつつ、実際にかかる治療費や、保険料を貯金・運用した場合の差もシミュレーションしてみました。

結論から言うと、「ある程度の貯金や医療保険があれば、無理につけなくても大丈夫」なケースが多いです。

特定重度生活習慣病保障特約とは？

簡単に言うと「生活習慣病の中でも、重い状態になったときに一時金がもらえる特約」です。
対象となる病気は保険会社によって違いますが、主に以下のようなケースが想定されています。

• がん（悪性新生物）
• 急性心筋梗塞
• 脳卒中（脳梗塞・脳出血など）
• 重度の糖尿病、腎疾患、肝疾患など

呼び方は会社によって少しずつ違っていて、「特定疾病保障特約」「三大疾病保険金特約」「重度生活習慣病特約」などとされています。

ただ、どれも“重い状態（働けない・長期治療が必要）”と診断されないと給付されません。

実際にかかる治療費は？

では、もし実際に生活習慣病になったら、どれくらいのお金が必要なのでしょうか。
ここでは代表的な3つの病気の例を見てみましょう（概算・自己負担3割の場合）。

これを見ると、「初期治療で20〜50万円あれば一旦対応できる」ことがわかります。

その後の費用は高額療養費制度によって月の自己負担上限（約8〜9万円程度）が設けられており、あとから払い戻しを受けられます。

つまり、一時的に立て替えるための50万円程度の貯金があれば、
ほとんどのケースで“経済的に詰む”ことは防げる計算です。

特約で受け取れる金額と比較してみる

特定重度生活習慣病保険特約の多くは、発症時に50〜100万円の一時金が受け取れます。

30歳、月1,195円・80歳までの保障なら、
1,195円 × 12か月 × 50年 ＝ 717,000円を支払うことになります。

もしそのまま貯金・運用したら？

① 貯金として積み立てた場合

→ 72万円の原資がそのまま残ります。

② 利率5％で運用した場合

毎月1,195円を年5％で積み立てると、50年後にはおよそ 290万円 に。
（※複利計算・月利0.407％で算出）

つまり、保険に入らず積立・運用した方が、リスクに備えながら資産も増やせる可能性が高いです。

保険を「安心代」として考える

もちろん、「一時金がすぐ下りる」というスピード感は特約の強みです。もし共働きで休職リスクが不安な時期なら、一時的な安心代として付けておくのはアリ。

ただし、貯金ができる人・すでに医療保険で入院給付金がある人なら、特約を外してその分を運用に回す方が長期的には合理的です。

まとめ：必要かどうかは「貯蓄力」で判断

• 特定重度生活習慣病特約は、重い生活習慣病で一時金が出る保険
• ただし給付条件は厳しく、実際に使うケースは限定的
• 一時的な立て替え費用は50万円程度あれば多くのケースで対応可能
• 月1,195円を50年積立・年5％運用なら約290万円に
• 「安心代」としての価値を感じるかどうかで判断を

子育てや住宅ローン、教育費と“未来に向けた支出”が多い30代こそ、「保険で備えるより、貯めて備える」選択も現実的。

“安心の形”を見直すことが、じつは一番のリスク対策になるのかもしれません。

保険を考えるときにいちばん大事なのは“数字で見える化”すること。今日は「がん」と「糖尿病」に焦点を当てて、現実的な金額の目安を整理していきます。

カエ子

保険見直しの第一歩！金額を知るところから始めてみましょう。

まず重視すべきは「がん保障」

ガンは、2人に1人が一生のうちに1度は診断され、約5人に1人の死亡要因といわれるほど、身近で怖い病気です。https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html#anchor1

がんは治療が長期化しやすく、仕事を休む期間も長くなるケースが多いです。治療費自体は高額療養費制度で抑えられますが、通院・食費・差額ベッド代などの実費は自己負担になります。

がん治療で実際にかかるお金（高額療養費制度を考慮した具体的試算）

つまり、がん治療には少なくとも150万円程度の備えがあると安心といえます。

がん保険での給付金設定を考えるときは「100〜150万円の一時金＋月5万円の収入補填」くらいが現実的なラインです。

糖尿病の備えは「長期的な治療費」と「合併症」対策

糖尿病は“長くつきあう病気”。

1か月あたりの自己負担は数千円〜1万円前後でも、年間で10万円前後の出費になります。

さらに、合併症（腎症・網膜症・神経障害など）になると人工透析や入院が必要になり、年間50〜100万円規模の出費も。

医療保険で通院特約・生活習慣病特約をカバーしておくと安心です。

公的制度で支えられる部分

がん・糖尿病いずれも、次のような制度が利用できます。

これらを踏まえると、「医療費のピークは抑えられるけど、生活費は守る必要がある」という構図が見えてきます。

カエ子

高額療養費制度で負担を大きく減らせる可能性がありますが、いったん自分自身で立て替える必要があります。

具体的な備えの目安

以下は、がん・糖尿病リスクを考慮した「現実的な備えの目安」です。

つまり、200〜250万円をカバーできる保険・貯蓄があれば現実的に安心ラインです。

がん家系・糖尿病家系なら、「がん診断一時金100〜150万円」＋「通院・収入補償がある保険」が良いかもしれません。

まとめ：数字で見ると「必要な備え」は意外とシンプル

がん家系・糖尿病家系というと不安が大きいですが、実際に金額を“見える化”すると、備えるべき範囲は明確になります。

• 高額療養費制度で医療費の上限はある
• それでも実費・生活費で100～250万円は必要
• 長期化する病気は「収入の補填」もセットで考える

つまり、医療費＋生活費のダブル備えが安心のカギです。保険も貯蓄も「使うための準備」だと思えば、前向きに見直せます。

参考情報（引用元）

• 厚生労働省「高額療養費制度について」
• 厚生労働省「医療給付実態調査」
• 糖尿病ネットワーク「糖尿病の医療費」