特定重度生活習慣病保障特約はいらない？加入前に知っておきたいリアルな比較

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2025.10.30

「特定重度生活習慣病保障特約って必要？」

最近よく聞くけれど、正直どんなときに使えるのか分かりづらいですよね。特約の仕組みを整理しつつ、実際にかかる治療費や、保険料を貯金・運用した場合の差もシミュレーションしてみました。

結論から言うと、「ある程度の貯金や医療保険があれば、無理につけなくても大丈夫」なケースが多いです。

特定重度生活習慣病保障特約とは？

簡単に言うと「生活習慣病の中でも、重い状態になったときに一時金がもらえる特約」です。
対象となる病気は保険会社によって違いますが、主に以下のようなケースが想定されています。

呼び方は会社によって少しずつ違っていて、「特定疾病保障特約」「三大疾病保険金特約」「重度生活習慣病特約」などとされています。

ただ、どれも“重い状態（働けない・長期治療が必要）”と診断されないと給付されません。

では、もし実際に生活習慣病になったら、どれくらいのお金が必要なのでしょうか。
ここでは代表的な3つの病気の例を見てみましょう（概算・自己負担3割の場合）。

病名	初期治療費の目安（自己負担分）	入院期間の目安	備考
急性心筋梗塞	約20〜40万円	約2〜3週間	ステント治療など含む
脳卒中（脳梗塞・脳出血）	約25〜50万円	約3〜4週間＋リハビリ期間	後遺症リハビリ費が別途かかる
重度の糖尿病（インスリン導入・合併症あり）	約10〜20万円	約1〜2週間	継続的な通院・薬代あり

これを見ると、「初期治療で20〜50万円あれば一旦対応できる」ことがわかります。

その後の費用は高額療養費制度によって月の自己負担上限（約8〜9万円程度）が設けられており、あとから払い戻しを受けられます。

つまり、一時的に立て替えるための50万円程度の貯金があれば、
ほとんどのケースで“経済的に詰む”ことは防げる計算です。

特定重度生活習慣病保険特約の多くは、発症時に50〜100万円の一時金が受け取れます。

30歳、月1,195円・80歳までの保障なら、
1,195円 × 12か月 × 50年＝ 717,000円を支払うことになります。

→ 72万円の原資がそのまま残ります。

毎月1,195円を年5％で積み立てると、50年後にはおよそ 290万円 に。
（※複利計算・月利0.407％で算出）

つまり、保険に入らず積立・運用した方が、リスクに備えながら資産も増やせる可能性が高いです。

もちろん、「一時金がすぐ下りる」というスピード感は特約の強みです。もし共働きで休職リスクが不安な時期なら、一時的な安心代として付けておくのはアリ。

ただし、貯金ができる人・すでに医療保険で入院給付金がある人なら、特約を外してその分を運用に回す方が長期的には合理的です。

子育てや住宅ローン、教育費と“未来に向けた支出”が多い30代こそ、「保険で備えるより、貯めて備える」選択も現実的。

“安心の形”を見直すことが、じつは一番のリスク対策になるのかもしれません。